メンズエステ1って実は凄い！

人間たるもの、自然に老いていく自分を当然受け入れられるものだと思っていた。32歳までは。33歳になり、パソコンの画面にうつる自分の顔にびっくりした。そして、昔こうなりたくはないと思っていたイメージどおりのおばさんがそこにいた。頑固で意地悪そうに見える。それ以降、アンチエイジングの情報を集めるようになった。化粧品だけでなく、サプリメントにも手を出すようになった。ヒアルロン酸やコラーゲンという言葉に、電柱ライトに集まる蛾のようにひかれてしまう。アンチエイジング産業は、ドル箱だろうなと思う。
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　小中高の児童・生徒が競い合う第１１回県百人一首大会（唐津市文化振興財団など主催）が１０日、唐津市鏡の市東部少年武道館などであり、県内４２校約４５０人が参加した。
　開会式で地元の鏡山小６年、友田辰太朗君（１２）が「日本の伝統文化を感じて他校の仲間と競い合い友情を深めます」と選手宣誓した。
　小学生は２０枚の札を使った五色百人一首の個人戦、中高生は３人編成の団体戦（個人表彰も）に挑んだ。子供たちは並べられた札を凝視し、歌が読み上げられると勢いよく札を跳ね飛ばすなど激しく取り合った。時にはお手つきする子供もおり、悔しそうに天を仰いでいた。【原田哲郎】

１月１１日朝刊

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　長さ1．8メートル、重さ20キロもある日本一の特大筆を使った書き初めが9日、広島市中区の大型複合施設「基町クレド」で行われた。
　書き初めを行ったのは地元書家の北谷翠峰さん（きたや・すいほう、54）ら3人で、118畳の絹布に特大の筆で新年の願いを込めて「景雲飛」と揮毫（きごう）した。
　書き初めではまず、北谷さんの弟子で女性書家の栗原桜水さん（くりはら・おうすい、51）が大きな筆で「景」の字を、続いて同じく女性書家の田原春夕さん（たはら・しゅんせき、51）が「雲」の字を記し、最後に北谷さんが重さ20キロもある特大筆を使って「飛」を書き上げた。北谷さんは「漫然と不安を感じる今こそ、広島に『夢』と『新風』をとの願いを込めた」と語った。　

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　２学期制を採用している仙台市内の小中学校の多くが１１日、冬休みを終え、２学期の授業を再開した。
　青葉区の東二番丁小（児童１５９人）では、午前８時半から全校集会が開かれ、今野英二校長が「ことしは卯（う）年。ぴょんぴょん飛び跳ねるウサギのように元気に過ごし、友達に優しくできる一年にしてください」と呼び掛けた。
　６年生の教室では、児童が書き初めなどの課題を提出し、あと２カ月余りとなった小学校生活の目標を話し合った。
　小松花衣さん（１２）は「クラスのみんなと仲良くし、これから習う算数を頑張りたい」と話した。
　仙台市では小学校１２５校と、中学校・中等教育学校６４校が２学期制を導入している。修了式は３月２４日に行う。

　新春恒例の「県書き初め大会」（県書道協会主催、毎日新聞社など後援）が１０日、大津市におの浜４の県立武道館で開かれた。幼稚園児から８０代まで２４４人が参加。鮮やかな筆運びで行書や隷書で多彩な作品を書き上げた。
　今年で１０回目。同協会の北川邦之理事長（６９）は「それぞれの思い、個性を発揮して自分だけの書を書いて」とあいさつ。参加者が和太鼓の音に合わせて一斉に筆を走らせ、「もち」「ふじ山」「お年玉」など正月らしい子どもの作品が並んだ。
　母親と初参加した草津市立笠縫小３年の菱沼祐那さん（９）は「お母さんはやっぱりうまい」といい、母由美さん（３８）は「気持ちが改まりました。今年１年親子ともども頑張りたい」と話した。
　同協会役員らが審査し、２月１９日午前１１時から大津市御陵町２の市歴史博物館で授賞式があり、同館で同日〜２２日、特選約３０点などが展示される。【加藤明子】

１月１１日朝刊

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　政府は１７日、農家への戸別所得補償制度で農地の規模拡大に取り組む農家を優遇する「規模加算」について、２０１１年度予算で１００億円を計上することを決めた。環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ＝トランス・パシフィック・パートナーシップ）などの貿易自由化をにらみ、交付金の支給で農地拡大を促し、生産性向上を図るのが狙い。

　鹿野道彦農林水産相が同日の野田佳彦財務相との折衝で、規模加算の導入予算を追加要求、協議の結果、予算計上が決まった。

　規模加算の交付金単価は増やした農地１０アール当たり２万円で、１１年度の対象は５万ヘクタールを見込んでいる。

　規模加算は戸別所得補償制度拡充の目玉施策。鹿野農水相や野田財務相ら農業予算の関係４大臣が来年６月をめどにまとめる国内農業の強化策を前倒しする形での導入で合意していた。

　農水省はコメに加え、補償制度を小麦や大豆などの畑作にも拡充するため、１１年度予算の概算要求で約７９６０億円を求めていた。

　財務省はほぼ全額の予算計上を容認する。規模加算分の上積みにより、戸別所得補償制度の関連予算は概算要求額を上回る約８０００億円の計上が認められることになった。

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　■低予算…軌道修正見せかけも

　２０１１年度予算に農家の経営規模の拡大と経営効率化を促す規模加算の枠組みが組み込まれた。環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ＝トランス・パシフィック・パートナーシップ）参加をにらんで農業の競争力強化を目指す政府が、「バラマキ」批判が多い戸別所得補償制度に軌道修正を加えた形だ。ただ、規模加算の予算額はわずか１００億円と少額で、軌道修正が見せかけに終わる可能性もある。

　「これから農業そのものの体質強化が求められるなか、生産性向上を急がなくてはならない。規模加算が認められたことは大きな意味を持つ」

　鹿野道彦農林水産相は１７日の野田佳彦財務相との折衝後、満足げに話した。

　政府は規模加算で、１０年度にコメをモデルケースとして始まった戸別所得補償制度を軌道修正したといえる。コメの戸別所得補償は減反に参加した農家に所得を補償する内容で、「片手間の経営でも一律に補償が受けられる形では、農家が経営効率化の努力を怠るようになる」との批判が根強かったからだ。

　これに対して規模加算は、畑作物の農地を拡大して経営効率を高めようとする農家に追加で補助金を交付する制度。ＴＰＰ参加の地ならしとして求められる農家の経営力強化が狙いで、概算要求後の９月に就任した鹿野農水相が音頭をとって１１年度予算への追加を目指してきた。

　ただ、戸別所得補償に投じられる予算が約８０００億円なのに対し、規模加算に投じられる予算はわずか１００億円。第一歩としての意味はあっても、経営の大規模化、生産性向上を促す体制が整ったとは言い難い。

　民主党内には「規模を拡大したくても拡大できない山間部の農家への配慮も必要」との声も出ている。今後、政府が規模加算を拡大していくにはハードルも待ち構えていそうだ。（小雲規生）

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【用語解説】戸別所得補償制度

　販売額が生産コストを恒常的に下回る農家へ直接財政支援する制度。日本では民主党がマニフェスト（政権公約）の看板事業として、２０１０年度からコメを対象にモデル実施された。政府が進める生産調整（減反）への参加を条件に、原則としてコメは１０アール当たり１万５０００円を補填（ほてん）する。初年度は５６００億円の事業費を計上した。

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